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ひっそり生きていきたい隠遁女子

ひっそり生きていきたい隠遁女子 23歳OLのブログ 

中堅社員以上の人で年収が900万円の人が、その後、年収が1500万円になったり、2000万円になったりする可能性は低い。

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世帯年収に気を付けろ

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マイホームを買うときの目安は年収の5倍などとよくいわれるが、一方で、こうした指標は無意味だという意見もある。

 どちらが正しいのかはともかく、自身の購買力を測る指標としては年収がもっとも手っ取り早いのは事実である。だが、その年収にもいろいろと落とし穴があるので注意が必要だ。

マイホームは年収の何倍が標準なのか?

 女性サイト「ラルーン」が行ったマイホームに関する調査によると、新築マンション購入者の平均価格は約3500万円、新築戸建購入者の平均価格は3280万円であった。

 他の調査結果を見ても、新築マンションの平均価格は3000万円台後半になることが多いので、日本人のマイホーム購入価格としては、このあたりが標準的と考えられる。

日本のサラリーマンの平均年収は約400万円、平均世帯年収は約540万円である。

普通は世帯年収で考えることが多いので、平均値では、年収の6.5倍程度の家を買っている計算になる。


 家の価格が年収の何倍なのかという数字は所得水準によって変わってくる。同じ調査では、世帯収入別の購入金額について、明確な傾向が見られた。

 年収300~390万円の世帯の購入金額は約2550万円で中間を取ると年収の約7.2倍となる。一方、年収1000万~1250万円の世帯では、購入価格が4240万円となり、年収に対する倍数は約4倍に低下する。当たり前といえば当たり前だが、年収が高い方が、無理なくマイホームを購入していることになる。

 そもそも年収の何倍という数字は、頭金の金額やローンの金利、期間などを無視したものであり、どれが適切なのかは人によって異なっている。また住宅ローンを使ってマイホームを購入することに否定的な人もいるので、その解釈は様々だろう。

同じ世帯年収でも階層は異なっていることに注意

 いずれのパターンでも、ほとんどの人が、世帯年収を中心に物事を考えているわけだが、ここに大きな落とし穴がある。
 同じ年収でも、一人が多く稼いでその金額を実現しているのか、二人が分散して稼いでいるのかで状況は大きく変わってくるからである。

 例えば、夫が年収1800万円で、妻が専業主婦という家庭と、夫、妻ともに900万円で合計1800万円という家庭では、同じ年収でも状況はまったく異なっている。年収の4倍という基準を設けたとすると、両方とも7200万円の家を買ってよいかというと、そうはならない。

 年収1800万円の人と、年収900万円の人では、属してる社会階層が異なっている。年収1800万円の人は、その後、落ちぶれてしまう可能性もあるが、さらに高額年収になる可能性も秘めている。

 だが中堅社員以上の人で年収が900万円の人が、その後、年収が1500万円になったり、2000万円になったりする可能性は低い。

 共働きでアッパーミドル層と同じ世帯年収を実現している人は、基本的には片方の年収をベースにした社会階層に属していると考え、資金計画を立てるべきである。

 共働きは非常に強い。片方が仕事を失ったり健康を害しても、半分の収入は維持できる。ダブルインカムを前提にせず、支出を抑制すれば、もっともラクに小金持ちになれる人たちなのである。


【実例】妻の浪費に気をつけろ! | 日刊SPA!